マット今井の「勝利の方程式」

国	指標名	発表日	重要度	解説
アメリカ	ミシガン大学消費者態度指数	第2または第3金曜日に速報値、最終金曜日に確定値	★	ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが発表している、消費者マインドを指数で表している経済指標です。1966年を100とした指数となっています。アンケート人数は、速報値が300人、確定値が500人となっています。いずれもカンファレンスボード（ＣＢ）が発表する消費者信頼感より対象人数が少ないため（ＣＢは5000人）、月ごとのぶれは大きくなっています。ただ、ＣＢよりも発表が早いことから、先行指標として注目されることがあります。市場の相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、米経済は好調と見られドル買い、反対に予想より弱ければ、米経済は不調と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。　／　【TOPに戻る】
アメリカ	シカゴ購買部協会景気指数	毎月月末	★	シカゴ地区にある製造業の購買部門担当者から引き出した数値を元に、景況感などを指数にして表しています。景気の拡大・縮小の境界線は５０となっていますので、予想に対しての強弱はもちろんのこと、この５０を上回るか下回るかにも注目されます。もっとも、当指標と同様に製造業に関する指標にＩＳＭ製造業景況指数、ニューヨーク連銀製造業景気指数、フィラデルフィア連銀製造業景気指数がありますが、当指標は規模が小さいことから、これらと比べると重要度は低いと見られることが多いようです。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、米製造業は好調と見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、米製造業は不調と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。　／　【TOPに戻る】
アメリカ	個人所得	毎月月末	★★	アメリカの所得に関する指標になります。社会保険料などを控除した後の金額のため、実質的に手元に残った金額に非常に近いものとなっていることが特徴です。お金がどれだけ入るか？ということのため、消費動向に対して明確に作用することから重要な指標と考えられています。更にアメリカでは、個人の消費がGDPの７割近くを占めるため、その個人の所得がどの程度か？ということは、アメリカ経済への影響が大きいと考えられます。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、アメリカの所得は多いということで好調と見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、アメリカの所得は少ないということで不調と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。／　【TOPに戻る】
アメリカ	製造業新規受注	毎月上旬	★	アメリカの商務省から発表されている指標です。アメリカ国内の製造業の出荷、在庫、新規受注、受注残高などを集計した指標となっています。新規受注のなかでも、設備投資の先行指標として注目される、非国防資本財受注が重要と考えられることが多いようです。もっとも、振り幅が大きいという特徴もありますので、発表された数字をそのまま鵜呑みにするのではなく、傾向などの方向性を確認剃る必要があるでしょう。耐久財受注とセットで確認することも有効です。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、アメリカの製造業は好調と見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、アメリカの製造業は不調と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。／　【TOPに戻る】
アメリカ	建設支出	毎月第一営業日	★	米商務省が発表する指標です。毎月着工された、住宅や、公共施設、並びに商業施設の建設に要した、費用の合計となっています。建設にかかったお金ですので、金利や景気循環との繋がりもあります。ただ、この指標は費用の総額を見ているため、何か一つでも大型の案件が発生すると、受注額が大きく左右されます。結果として一時的に建設支出が増大するということもあるため注意が必要です。アメリカのＧＤＰのうち２０％を建設が占めていることから、重要な指標と考えられています。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、アメリカの建設業は好調と見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、アメリカの建設業は不調と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。／　【TOPに戻る】
アメリカ	企業在庫	毎月中旬	★	アメリカ国内の企業（製造業・卸売業・小売業）が、耐久財と非耐久財に分けて、在庫の循環状況を示す指標です。ただ、この指標だけで経済判断を行うことは非常に難しくなっています。というのも仮に在庫が増えた場合、その増えた要因が「１，モノが売れなかったがために在庫が積み上がっているのか？２，これから出荷が増えることを見越して在庫を積み上げているのか？」が判断出来ないからです。反対に在庫が減った場合の要因も「１，モノが売れたために在庫が減っているのか？２，これから出荷が減ることを見越して在庫を減らしているのか？」このことが判断しにくいからです。したがって、生産や出荷動向など、その他経済指標と総合して判断することが不可欠となってきます。／　【TOPに戻る】
アメリカ	景気先行指標総合指数	毎月第三木曜日	★	この指標は景気総合指数（先行・一致・遅行）のうちの一つとなっています。先行性のある10系列の経済指標（労働、企業業績、株価、金利など）から合成される指数で、先行3ヶ月から6ヶ月間の景気のバロメーターとなります。今後の景気の安定度や方向性などを予測・推定するのに活用されています。一般的には景気の頂点に対して約９ヶ月、景気の底に対して約４ヶ月の先行性があるといわれています。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、アメリカの先行きは明るいと考えられてドル買い、反対に予想より弱ければ、アメリカの先行きは暗いと考えられてドル売りというのが、基本的な動きになります。ただ、当指標は既に周知の結果を総合して発表されるもののため、予想より乖離することが少なく、マーケットを動かす材料にはなりにくいといわれています。／　【TOPに戻る】
アメリカ	ＭＢＡ住宅ローン申請指数	毎週水曜日	★	当指標は個人の住宅ローン申請が行われた指数となっています。発表しているのが米抵当銀行協会（The Mortgage Bankers Association）のため、『MBA』とついているのです。1990年3月16日を100として基準にしています。固定金利、変動金利ローン申請件数などはもちろん、借換えや新規購入なども調査対象としています。ただ、当指標はあくまで『申請』となっているため、個人が複数申請しても、全て計算に含まれる点が問題であるともいわれています。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、申請が活発に行われている＝住宅市場は活況と見られドル買い、反対に予想より弱ければ、申請が不活溌である＝住宅市場は不況と見られドル売りというのが、基本的な動きになります。　／　【TOPに戻る】
アメリカ	ＡＤＰ雇用統計	米雇用統計の2営業日前	★	米国の給与計算などを行う会社、ＡＤＰ（Automatic Data Processing, Inc.）社が発表する雇用調査に関するリポートです。ADP雇用リポートなどとも呼ばれています。2006年5月開始と歴史がとても浅く、更に必ずしも金曜日に発表される米雇用統計との相関性にも疑問符が投げられることがあります。とはいえ、非常に注目される米雇用統計の先行指標となるため、毎月当指標の結果にマーケットが一喜一憂するのも紛れもない事実。そのため注目指標となっています。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、米雇用環境は好調と見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、米雇用環境は不調と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。　／　【TOPに戻る】
アメリカ	チャレンジャー人員削減数	米雇用統計の2営業日前	★	チャレンジャー・グレイ・アンド・クリスマス社という、雇用コンサルティング会社が発表している指標になります。米企業の人員削減数とその前年比の割合を示しているため、昨年よりも雇用の削減状況がどのようになっているかが判断できる指標です。雇用統計前、ＡＤＰ雇用リポートは発表されるのと同日に公表されます。そのため、毎週第一金曜日発表の米雇用統計（非農業部門雇用者数）の先行指標としても注目されるものとなっています。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、米雇用環境は好調と見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、米雇用環境は不調と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。　／　【TOPに戻る】
アメリカ	卸売在庫	毎月中旬	★	毎月中旬頃に、米商務省統計局か発表されます。基本的な考え方は、企業在庫と同じようなものになります。そのため、この指標だけで経済判断を行うことは非常に難しくなっています。というのも仮に卸売在庫が増えた場合、その増えた要因が「１，モノが売れなかったがために在庫が積み上がっているのか？２，これから出荷が増えることを見越して在庫を積み上げているのか？」が判断出来ないからです。反対に在庫が減った場合の要因も「１，モノが売れたために在庫が減っているのか？２，これから出荷が減ることを見越して在庫を減らしているのか？」このことが判断しにくいからです。したがって、生産や出荷動向など、その他経済指標と総合して判断することが不可欠となってきます。　／　【TOPに戻る】
アメリカ	消費者信用残高	毎月第5営業日頃	★	企業、銀行、または他の金融機関による個人向け信用供与の未払残高を、この指標は示しています。クレジットカード等のリボ払い、自動車や教育ローン等のリボ払い以外の数値が算出されます。また、住宅ローンは除かれます。消費者信用残高は、借金による個人消費の動向、消費意欲の動きを見るためのものです。ただ、市場に大きな影響を与えることは少ないです。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、アメリカの消費意欲は強いと見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、アメリカの消費意欲は弱いと見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。　／　【TOPに戻る】
アメリカ	輸入物価指数	毎月中旬	★	米労働省が発表している指標です。輸入時点での物価水準を特定の年100として、指数化したものです。米国の輸入物価指数の場合、2000年を100とします。約２０００の企業、４０００の物品が対象です。物価指数という点では、消費者物価指数などと同類とも言えます。輸入時点と非常に早いタイミングでの数値なため、消費者物価指数や生産者物価指数の先行指標になるとも言われます。もっとも、かなり早い段階であることや、商品価格や為替相場の影響を大きく受けるため、変動が大きくなることもあり、指標結果は注意してみておく必要があります。　／　【TOPに戻る】
アメリカ	月次財政収支	毎月中旬	★	連邦政府と予算外政府機関の財務状況をまとめたもので、歳入と歳出を比べ、黒字であるのか、赤字であるのかを月毎に集計したものとなっています。歳入が歳出を上回る場合を「財政黒字」、歳出が歳入を上回る場合を「財政赤字」といいます。アメリカは財政収支と経常収支が揃って赤字になる「双子の赤字」に日々悩まされています。財政の状況が悪化すれば、その分行政サービスなどに予算を振り分けられなくなりますから、アメリカにとってはネガティブな材料となります。したがって、相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、アメリカの財政は健全と見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、アメリカの財政は不健全と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。　／　【TOPに戻る】
アメリカ	設備稼働率	毎月中旬	★	当指標は、FRBから発表されているものになります。生産能力に対して、実際に生産している量の比率です。数値が低ければ、生産能力があるにもかかわらず、それを休ませてしまっている。すなわち、需要が低下しているため、アメリカ経済は厳しい状況なのではないか？と考えられるというわけです。80％を超えるとしっかりと生産されていると見られ、投資も活発になるといわれています。また、鉱工業生産とセットで発表されます。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、アメリカの生産活動は活況と見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、アメリカの生産活動は不況と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。　／　【TOPに戻る】
アメリカ	ＮＡＨＢ住宅市場指数	毎月中旬	★	この指標は、６ヶ月後の住宅販売の状況についてアンケートを取ったものです。全米住宅建設業者協会（ＮＡＨＢ）に加盟する販売業者が対象になっています。アンケート内容は良い、悪いの２択となり、計算式は次の通りです。[(良いとの答え)－(悪いとの答え)＋１００]÷２となります。この数値は５０を基準としていて、５０以上であれば住宅の売れ行きは好調、５０未満であれば、住宅の売れ行きは不調と判断されます。結果として、マーケットの反応は、この数字が強ければ住宅市場は好調と見られてドル買い、この数字が弱ければ住宅市場は不調と見られてドル売りとなります。／　【TOPに戻る】
アメリカ	リッチモンド連銀製造業指数	毎月20日前後	-	アメリカには12の地区連銀がありますが、そのうちのリッチモンド連銀が、管轄地区（バージニア州、ノースカロライナ州など）の景況感を表したものが、リッチモンド連銀製造業指数です。リッチモンド連銀の管轄地区は米国のGDPの約9％を占めると言われています。この点だけをみると重要だと思われるかもしれませんが、同様の製造業の景況感を表す指標には、ISM製造業景気指数、フィラデルフィア連銀製造業景気指数、ニューヨーク連銀製造業景気指数などがあり、これらの指標に比べると重要度は低くなっています。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、製造業の活動状況は活況と見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、製造業の活動状況は不調と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。／　【TOPに戻る】
アメリカ	ケース・シラー米住宅価格指数	毎月月末頃	★★	アメリカの住宅価格に関する指標となっています。全米の一戸建て住宅の再販価格をもとにしたもので、ファイサーブ社算出、スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）社が公表しています。住宅価格は個人の消費動向にも影響をおよぼすため、重要な指標といえるでしょう。算出の際には、2000年1月の価格を100としています。主要10都市、もしくは20都市の数値が発表されています。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、アメリカの住宅市場は活況と見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、アメリカの住宅市場は不調と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。／　【TOPに戻る】
アメリカ	住宅販売保留指数	毎月月初	★	当指標は、アメリカの中古住宅販売のうちで、売買契約が完了した上で、権利移転が完了してない物件の数を表しています。中古住宅販売件数と分かれているのは、中古住宅は契約から権利移転までにタイムラグが発生する為です。契約終了から権利移転（引渡し）には概ね１－２ヶ月程度の期間を有するといわれています。中古住宅販売件数よりも、住宅販売保留指数のほうが先行指標になっていると言われています。中古住宅販売件数同様に重要な指標といえるでしょう。相場の反応としては、当指標が予想より強ければ、アメリカの中古住宅市場は活況と見られてドル買い、反対に予想より弱ければ、アメリカの中古住宅市場は不調と見られてドル売りというのが、基本的な動きになります。　／　【TOPに戻る】